新潟県にはさまざまな製造業が存在しますが、その他の製造業、パルプ・紙・紙加工品製造業、鉄鋼業などの職種の事業所数とそれらの推移を確認すると、この新潟県の地域では増減の変動が起きています。
ここからは新潟県の製造業、木材・木製品製造業（家具を除く）や化学工業、情報通信機械器具製造業などの業種の傾向と現状、実績をまとめて確認して行きましょう。
Contents
新潟県の製造業、すべての中分類はん用機械器具製造業生産用機械器具製造業などの業種の事業所数の推移データをグラフ化し見やすくまとめて行きます。
これら製造業の事業所数のデータは、RESAS（地域経済分析システム）から得たデータを加工してグラフ化させており2018年時点でのデータで1986年から2013年の間の推移状況となります。
新潟県の製造業(すべての中分類)の事業所数は平均で8590件と多く存在しており、多い時期で11280件の事業所数をピークに最小で5649件となっています。
間近のデータではすべての中分類の事業所数は5649件となっており、平均値の8590件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(食料品製造業)の事業所数は平均で1010件と多く存在しており、多い時期で1167件の事業所数をピークに最小で781件となっています。
間近のデータでは食料品製造業の事業所数は781件となっており、平均値の1010件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(飲料・たばこ・飼料製造業)の事業所数は平均で125件と多く存在しており、多い時期で140件の事業所数をピークに最小で110件となっています。
間近のデータでは飲料・たばこ・飼料製造業の事業所数は121件となっており、平均値の125件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(繊維工業)の事業所数は平均で1204件と多く存在しており、多い時期で1977件の事業所数をピークに最小で434件となっています。
間近のデータでは繊維工業の事業所数は434件となっており、平均値の1204件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(木材・木製品製造業（家具を除く）)の事業所数は平均で361件と多く存在しており、多い時期で573件の事業所数をピークに最小で136件となっています。
間近のデータでは木材・木製品製造業（家具を除く）の事業所数は136件となっており、平均値の361件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(家具・装備品製造業)の事業所数は平均で357件と多く存在しており、多い時期で470件の事業所数をピークに最小で201件となっています。
間近のデータでは家具・装備品製造業の事業所数は201件となっており、平均値の357件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(パルプ・紙・紙加工品製造業)の事業所数は平均で152件と多く存在しており、多い時期で194件の事業所数をピークに最小で103件となっています。
間近のデータではパルプ・紙・紙加工品製造業の事業所数は103件となっており、平均値の152件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(印刷・同関連業)の事業所数は平均で365件と多く存在しており、多い時期で436件の事業所数をピークに最小で237件となっています。
間近のデータでは印刷・同関連業の事業所数は237件となっており、平均値の365件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(化学工業)の事業所数は平均で62件と多く存在しており、多い時期で75件の事業所数をピークに最小で57件となっています。
間近のデータでは化学工業の事業所数は75件となっており、平均値の62件を上回っていますので増加傾向にあります。
新潟県の製造業(石油製品・石炭製品製造業)の事業所数は平均で39件と多く存在しており、多い時期で44件の事業所数をピークに最小で32件となっています。
間近のデータでは石油製品・石炭製品製造業の事業所数は36件となっており、平均値の39件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(プラスチック製品製造業（別掲を除く）)の事業所数は平均で266件と多く存在しており、多い時期で313件の事業所数をピークに最小で223件となっています。
間近のデータではプラスチック製品製造業（別掲を除く）の事業所数は227件となっており、平均値の266件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(ゴム製品製造業)の事業所数は平均で30件と多く存在しており、多い時期で40件の事業所数をピークに最小で21件となっています。
間近のデータではゴム製品製造業の事業所数は29件となっており、平均値の30件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(なめし革・同製品・毛皮製造業)の事業所数は平均で30件と多く存在しており、多い時期で56件の事業所数をピークに最小で12件となっています。
間近のデータではなめし革・同製品・毛皮製造業の事業所数は16件となっており、平均値の30件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(窯業・土石製品製造業)の事業所数は平均で345件と多く存在しており、多い時期で439件の事業所数をピークに最小で237件となっています。
間近のデータでは窯業・土石製品製造業の事業所数は237件となっており、平均値の345件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(鉄鋼業)の事業所数は平均で192件と多く存在しており、多い時期で240件の事業所数をピークに最小で153件となっています。
間近のデータでは鉄鋼業の事業所数は153件となっており、平均値の192件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(非鉄金属製造業)の事業所数は平均で56件と多く存在しており、多い時期で66件の事業所数をピークに最小で48件となっています。
間近のデータでは非鉄金属製造業の事業所数は51件となっており、平均値の56件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(金属製品製造業)の事業所数は平均で1689件と多く存在しており、多い時期で2192件の事業所数をピークに最小で1133件となっています。
間近のデータでは金属製品製造業の事業所数は1133件となっており、平均値の1689件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(はん用機械器具製造業)の事業所数は平均で277件と多く存在しており、多い時期で333件の事業所数をピークに最小で200件となっています。
間近のデータでははん用機械器具製造業の事業所数は200件となっており、平均値の277件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(生産用機械器具製造業)の事業所数は平均で760件と多く存在しており、多い時期で897件の事業所数をピークに最小で651件となっています。
間近のデータでは生産用機械器具製造業の事業所数は652件となっており、平均値の760件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(業務用機械器具製造業)の事業所数は平均で153件と多く存在しており、多い時期で208件の事業所数をピークに最小で84件となっています。
間近のデータでは業務用機械器具製造業の事業所数は84件となっており、平均値の153件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(電子部品・デバイス・電子回路製造業)の事業所数は平均で235件と多く存在しており、多い時期で320件の事業所数をピークに最小で169件となっています。
間近のデータでは電子部品・デバイス・電子回路製造業の事業所数は169件となっており、平均値の235件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(電気機械器具製造業)の事業所数は平均で308件と多く存在しており、多い時期で445件の事業所数をピークに最小で212件となっています。
間近のデータでは電気機械器具製造業の事業所数は223件となっており、平均値の308件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(情報通信機械器具製造業)の事業所数は平均で150件と多く存在しており、多い時期で296件の事業所数をピークに最小で45件となっています。
間近のデータでは情報通信機械器具製造業の事業所数は49件となっており、平均値の150件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(輸送用機械器具製造業)の事業所数は平均で184件と多く存在しており、多い時期で220件の事業所数をピークに最小で151件となっています。
間近のデータでは輸送用機械器具製造業の事業所数は157件となっており、平均値の184件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
新潟県の製造業(その他の製造業)の事業所数は平均で242件と多く存在しており、多い時期で337件の事業所数をピークに最小で139件となっています。
間近のデータではその他の製造業の事業所数は145件となっており、平均値の242件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。