宮崎県にはさまざまな製造業が存在しますが、窯業・土石製品製造業、なめし革・同製品・毛皮製造業、輸送用機械器具製造業などの職種の事業所数とそれらの推移を確認すると、この宮崎県の地域では増減の変動が起きています。
ここからは宮崎県の製造業、印刷・同関連業や金属製品製造業、電子部品・デバイス・電子回路製造業などの業種の傾向と現状、実績をまとめて確認して行きましょう。
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宮崎県の製造業、化学工業鉄鋼業その他の製造業などの業種の事業所数の推移データをグラフ化し見やすくまとめて行きます。
これら製造業の事業所数のデータは、RESAS（地域経済分析システム）から得たデータを加工してグラフ化させており2018年時点でのデータで1986年から2013年の間の推移状況となります。
宮崎県の製造業(すべての中分類)の事業所数は平均で2075件と多く存在しており、多い時期で2578件の事業所数をピークに最小で1517件となっています。
間近のデータではすべての中分類の事業所数は1532件となっており、平均値の2075件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(食料品製造業)の事業所数は平均で479件と多く存在しており、多い時期で583件の事業所数をピークに最小で391件となっています。
間近のデータでは食料品製造業の事業所数は415件となっており、平均値の479件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(飲料・たばこ・飼料製造業)の事業所数は平均で115件と多く存在しており、多い時期で128件の事業所数をピークに最小で107件となっています。
間近のデータでは飲料・たばこ・飼料製造業の事業所数は114件となっており、平均値の115件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(繊維工業)の事業所数は平均で238件と多く存在しており、多い時期で416件の事業所数をピークに最小で111件となっています。
間近のデータでは繊維工業の事業所数は112件となっており、平均値の238件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(木材・木製品製造業（家具を除く）)の事業所数は平均で245件と多く存在しており、多い時期で344件の事業所数をピークに最小で146件となっています。
間近のデータでは木材・木製品製造業（家具を除く）の事業所数は146件となっており、平均値の245件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(家具・装備品製造業)の事業所数は平均で113件と多く存在しており、多い時期で145件の事業所数をピークに最小で60件となっています。
間近のデータでは家具・装備品製造業の事業所数は60件となっており、平均値の113件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(パルプ・紙・紙加工品製造業)の事業所数は平均で25件と多く存在しており、多い時期で30件の事業所数をピークに最小で16件となっています。
間近のデータではパルプ・紙・紙加工品製造業の事業所数は17件となっており、平均値の25件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(印刷・同関連業)の事業所数は平均で126件と多く存在しており、多い時期で164件の事業所数をピークに最小で72件となっています。
間近のデータでは印刷・同関連業の事業所数は72件となっており、平均値の126件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(化学工業)の事業所数は平均で21件と多く存在しており、多い時期で25件の事業所数をピークに最小で16件となっています。
間近のデータでは化学工業の事業所数は22件となっており、平均値の21件を上回っていますので増加傾向にあります。
宮崎県の製造業(石油製品・石炭製品製造業)の事業所数は平均で10件とやや多めで、多い時期で13件の事業所数をピークに最小で8件となっています。
間近のデータでは石油製品・石炭製品製造業の事業所数は12件となっており、平均値の10件を上回っていますので増加傾向にあります。
宮崎県の製造業(プラスチック製品製造業（別掲を除く）)の事業所数は平均で58件と多く存在しており、多い時期で66件の事業所数をピークに最小で46件となっています。
間近のデータではプラスチック製品製造業（別掲を除く）の事業所数は57件となっており、平均値の58件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(ゴム製品製造業)の事業所数は平均で16件と多く存在しており、多い時期で25件の事業所数をピークに最小で11件となっています。
間近のデータではゴム製品製造業の事業所数は11件となっており、平均値の16件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(なめし革・同製品・毛皮製造業)の事業所数は平均で6件とやや多めで、多い時期で13件の事業所数をピークに最小で1件となっています。
間近のデータではなめし革・同製品・毛皮製造業の事業所数は1件となっており、平均値の6件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(窯業・土石製品製造業)の事業所数は平均で167件と多く存在しており、多い時期で204件の事業所数をピークに最小で115件となっています。
間近のデータでは窯業・土石製品製造業の事業所数は118件となっており、平均値の167件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(鉄鋼業)の事業所数は平均で14件と多く存在しており、多い時期で18件の事業所数をピークに最小で9件となっています。
間近のデータでは鉄鋼業の事業所数は9件となっており、平均値の14件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(非鉄金属製造業)の事業所数は平均で4件となっており、多い時期で8件の事業所数をピークに最小で1件となっています。
間近のデータでは非鉄金属製造業の事業所数は4件となっており、平均値の4件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(金属製品製造業)の事業所数は平均で147件と多く存在しており、多い時期で195件の事業所数をピークに最小で105件となっています。
間近のデータでは金属製品製造業の事業所数は107件となっており、平均値の147件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(はん用機械器具製造業)の事業所数は平均で30件と多く存在しており、多い時期で43件の事業所数をピークに最小で20件となっています。
間近のデータでははん用機械器具製造業の事業所数は20件となっており、平均値の30件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(生産用機械器具製造業)の事業所数は平均で61件と多く存在しており、多い時期で72件の事業所数をピークに最小で46件となっています。
間近のデータでは生産用機械器具製造業の事業所数は70件となっており、平均値の61件を上回っていますので増加傾向にあります。
宮崎県の製造業(業務用機械器具製造業)の事業所数は平均で16件と多く存在しており、多い時期で21件の事業所数をピークに最小で11件となっています。
間近のデータでは業務用機械器具製造業の事業所数は21件となっており、平均値の16件を上回っていますので増加傾向にあります。
宮崎県の製造業(電子部品・デバイス・電子回路製造業)の事業所数は平均で39件と多く存在しており、多い時期で50件の事業所数をピークに最小で26件となっています。
間近のデータでは電子部品・デバイス・電子回路製造業の事業所数は26件となっており、平均値の39件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(電気機械器具製造業)の事業所数は平均で37件と多く存在しており、多い時期で54件の事業所数をピークに最小で24件となっています。
間近のデータでは電気機械器具製造業の事業所数は27件となっており、平均値の37件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(情報通信機械器具製造業)の事業所数は平均で7件とやや多めで、多い時期で12件の事業所数をピークに最小で2件となっています。
間近のデータでは情報通信機械器具製造業の事業所数は5件となっており、平均値の7件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
宮崎県の製造業(輸送用機械器具製造業)の事業所数は平均で28件と多く存在しており、多い時期で37件の事業所数をピークに最小で21件となっています。
間近のデータでは輸送用機械器具製造業の事業所数は30件となっており、平均値の28件を上回っていますので増加傾向にあります。
宮崎県の製造業(その他の製造業)の事業所数は平均で73件と多く存在しており、多い時期で86件の事業所数をピークに最小で57件となっています。
間近のデータではその他の製造業の事業所数は57件となっており、平均値の73件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。