長崎県にはさまざまな製造業が存在しますが、印刷・同関連業、飲料・たばこ・飼料製造業、化学工業などの職種の事業所数とそれらの推移を確認すると、この長崎県の地域では増減の変動が起きています。
ここからは長崎県の製造業、繊維工業や電子部品・デバイス・電子回路製造業、木材・木製品製造業（家具を除く）などの業種の傾向と現状、実績をまとめて確認して行きましょう。
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長崎県の製造業、金属製品製造業生産用機械器具製造業ゴム製品製造業などの業種の事業所数の推移データをグラフ化し見やすくまとめて行きます。
これら製造業の事業所数のデータは、RESAS（地域経済分析システム）から得たデータを加工してグラフ化させており2018年時点でのデータで1986年から2013年の間の推移状況となります。
長崎県の製造業(すべての中分類)の事業所数は平均で2665件と多く存在しており、多い時期で3186件の事業所数をピークに最小で1849件となっています。
間近のデータではすべての中分類の事業所数は1849件となっており、平均値の2665件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(食料品製造業)の事業所数は平均で998件と多く存在しており、多い時期で1177件の事業所数をピークに最小で698件となっています。
間近のデータでは食料品製造業の事業所数は698件となっており、平均値の998件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(飲料・たばこ・飼料製造業)の事業所数は平均で64件と多く存在しており、多い時期で79件の事業所数をピークに最小で53件となっています。
間近のデータでは飲料・たばこ・飼料製造業の事業所数は56件となっており、平均値の64件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(繊維工業)の事業所数は平均で247件と多く存在しており、多い時期で376件の事業所数をピークに最小で126件となっています。
間近のデータでは繊維工業の事業所数は126件となっており、平均値の247件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(木材・木製品製造業（家具を除く）)の事業所数は平均で80件と多く存在しており、多い時期で142件の事業所数をピークに最小で28件となっています。
間近のデータでは木材・木製品製造業（家具を除く）の事業所数は29件となっており、平均値の80件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(家具・装備品製造業)の事業所数は平均で79件と多く存在しており、多い時期で104件の事業所数をピークに最小で37件となっています。
間近のデータでは家具・装備品製造業の事業所数は37件となっており、平均値の79件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(パルプ・紙・紙加工品製造業)の事業所数は平均で23件と多く存在しており、多い時期で28件の事業所数をピークに最小で16件となっています。
間近のデータではパルプ・紙・紙加工品製造業の事業所数は16件となっており、平均値の23件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(印刷・同関連業)の事業所数は平均で119件と多く存在しており、多い時期で151件の事業所数をピークに最小で71件となっています。
間近のデータでは印刷・同関連業の事業所数は71件となっており、平均値の119件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(化学工業)の事業所数は平均で12件と多く存在しており、多い時期で18件の事業所数をピークに最小で9件となっています。
間近のデータでは化学工業の事業所数は14件となっており、平均値の12件を上回っていますので増加傾向にあります。
長崎県の製造業(石油製品・石炭製品製造業)の事業所数は平均で7件とやや多めで、多い時期で10件の事業所数をピークに最小で4件となっています。
間近のデータでは石油製品・石炭製品製造業の事業所数は7件となっており、平均値の7件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(プラスチック製品製造業（別掲を除く）)の事業所数は平均で32件と多く存在しており、多い時期で38件の事業所数をピークに最小で26件となっています。
間近のデータではプラスチック製品製造業（別掲を除く）の事業所数は27件となっており、平均値の32件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(ゴム製品製造業)の事業所数は平均で6件とやや多めで、多い時期で8件の事業所数をピークに最小で3件となっています。
間近のデータではゴム製品製造業の事業所数は7件となっており、平均値の6件を上回っていますので増加傾向にあります。
長崎県の製造業(なめし革・同製品・毛皮製造業)の事業所数は平均で3件となっており、多い時期で6件の事業所数をピークに最小で1件となっています。
間近のデータではなめし革・同製品・毛皮製造業の事業所数は1件となっており、平均値の3件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(窯業・土石製品製造業)の事業所数は平均で341件と多く存在しており、多い時期で442件の事業所数をピークに最小で194件となっています。
間近のデータでは窯業・土石製品製造業の事業所数は195件となっており、平均値の341件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(鉄鋼業)の事業所数は平均で32件と多く存在しており、多い時期で38件の事業所数をピークに最小で24件となっています。
間近のデータでは鉄鋼業の事業所数は32件となっており、平均値の32件を上回っていますので増加傾向にあります。
長崎県の製造業(非鉄金属製造業)の事業所数は平均で6件とやや多めで、多い時期で10件の事業所数をピークに最小で3件となっています。
間近のデータでは非鉄金属製造業の事業所数は3件となっており、平均値の6件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(金属製品製造業)の事業所数は平均で216件と多く存在しており、多い時期で254件の事業所数をピークに最小で159件となっています。
間近のデータでは金属製品製造業の事業所数は159件となっており、平均値の216件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(はん用機械器具製造業)の事業所数は平均で68件と多く存在しており、多い時期で82件の事業所数をピークに最小で55件となっています。
間近のデータでははん用機械器具製造業の事業所数は60件となっており、平均値の68件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(生産用機械器具製造業)の事業所数は平均で42件と多く存在しており、多い時期で54件の事業所数をピークに最小で36件となっています。
間近のデータでは生産用機械器具製造業の事業所数は41件となっており、平均値の42件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(業務用機械器具製造業)の事業所数は平均で12件と多く存在しており、多い時期で16件の事業所数をピークに最小で7件となっています。
間近のデータでは業務用機械器具製造業の事業所数は8件となっており、平均値の12件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(電子部品・デバイス・電子回路製造業)の事業所数は平均で14件と多く存在しており、多い時期で18件の事業所数をピークに最小で9件となっています。
間近のデータでは電子部品・デバイス・電子回路製造業の事業所数は16件となっており、平均値の14件を上回っていますので増加傾向にあります。
長崎県の製造業(電気機械器具製造業)の事業所数は平均で43件と多く存在しており、多い時期で55件の事業所数をピークに最小で31件となっています。
間近のデータでは電気機械器具製造業の事業所数は45件となっており、平均値の43件を上回っていますので増加傾向にあります。
長崎県の製造業(情報通信機械器具製造業)の事業所数は平均で11件と多く存在しており、多い時期で24件の事業所数をピークに最小で3件となっています。
間近のデータでは情報通信機械器具製造業の事業所数は5件となっており、平均値の11件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
長崎県の製造業(輸送用機械器具製造業)の事業所数は平均で132件と多く存在しており、多い時期で160件の事業所数をピークに最小で112件となっています。
間近のデータでは輸送用機械器具製造業の事業所数は156件となっており、平均値の132件を上回っていますので増加傾向にあります。
長崎県の製造業(その他の製造業)の事業所数は平均で80件と多く存在しており、多い時期で113件の事業所数をピークに最小で40件となっています。
間近のデータではその他の製造業の事業所数は40件となっており、平均値の80件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。