京都府にはさまざまな製造業が存在しますが、食料品製造業、情報通信機械器具製造業、電子部品・デバイス・電子回路製造業などの職種の事業所数とそれらの推移を確認すると、この京都府の地域では増減の変動が起きています。
ここからは京都府の製造業、石油製品・石炭製品製造業や業務用機械器具製造業、木材・木製品製造業（家具を除く）などの業種の傾向と現状、実績をまとめて確認して行きましょう。
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京都府の製造業、ゴム製品製造業非鉄金属製造業生産用機械器具製造業などの業種の事業所数の推移データをグラフ化し見やすくまとめて行きます。
これら製造業の事業所数のデータは、RESAS（地域経済分析システム）から得たデータを加工してグラフ化させており2018年時点でのデータで1986年から2013年の間の推移状況となります。
京都府の製造業(すべての中分類)の事業所数は平均で7669件と多く存在しており、多い時期で10875件の事業所数をピークに最小で4500件となっています。
間近のデータではすべての中分類の事業所数は4500件となっており、平均値の7669件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(食料品製造業)の事業所数は平均で679件と多く存在しており、多い時期で794件の事業所数をピークに最小で509件となっています。
間近のデータでは食料品製造業の事業所数は514件となっており、平均値の679件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(飲料・たばこ・飼料製造業)の事業所数は平均で177件と多く存在しており、多い時期で225件の事業所数をピークに最小で121件となっています。
間近のデータでは飲料・たばこ・飼料製造業の事業所数は121件となっており、平均値の177件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(繊維工業)の事業所数は平均で2302件と多く存在しており、多い時期で4282件の事業所数をピークに最小で811件となっています。
間近のデータでは繊維工業の事業所数は811件となっており、平均値の2302件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(木材・木製品製造業（家具を除く）)の事業所数は平均で254件と多く存在しており、多い時期で444件の事業所数をピークに最小で93件となっています。
間近のデータでは木材・木製品製造業（家具を除く）の事業所数は93件となっており、平均値の254件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(家具・装備品製造業)の事業所数は平均で243件と多く存在しており、多い時期で341件の事業所数をピークに最小で131件となっています。
間近のデータでは家具・装備品製造業の事業所数は131件となっており、平均値の243件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(パルプ・紙・紙加工品製造業)の事業所数は平均で261件と多く存在しており、多い時期で346件の事業所数をピークに最小で162件となっています。
間近のデータではパルプ・紙・紙加工品製造業の事業所数は162件となっており、平均値の261件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(印刷・同関連業)の事業所数は平均で520件と多く存在しており、多い時期で672件の事業所数をピークに最小で337件となっています。
間近のデータでは印刷・同関連業の事業所数は337件となっており、平均値の520件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(化学工業)の事業所数は平均で115件と多く存在しており、多い時期で132件の事業所数をピークに最小で105件となっています。
間近のデータでは化学工業の事業所数は106件となっており、平均値の115件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(石油製品・石炭製品製造業)の事業所数は平均で12件と多く存在しており、多い時期で14件の事業所数をピークに最小で10件となっています。
間近のデータでは石油製品・石炭製品製造業の事業所数は11件となっており、平均値の12件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(プラスチック製品製造業（別掲を除く）)の事業所数は平均で276件と多く存在しており、多い時期で319件の事業所数をピークに最小で217件となっています。
間近のデータではプラスチック製品製造業（別掲を除く）の事業所数は217件となっており、平均値の276件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(ゴム製品製造業)の事業所数は平均で15件と多く存在しており、多い時期で21件の事業所数をピークに最小で12件となっています。
間近のデータではゴム製品製造業の事業所数は12件となっており、平均値の15件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(なめし革・同製品・毛皮製造業)の事業所数は平均で71件と多く存在しており、多い時期で116件の事業所数をピークに最小で27件となっています。
間近のデータではなめし革・同製品・毛皮製造業の事業所数は28件となっており、平均値の71件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(窯業・土石製品製造業)の事業所数は平均で289件と多く存在しており、多い時期で398件の事業所数をピークに最小で169件となっています。
間近のデータでは窯業・土石製品製造業の事業所数は169件となっており、平均値の289件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(鉄鋼業)の事業所数は平均で56件と多く存在しており、多い時期で82件の事業所数をピークに最小で43件となっています。
間近のデータでは鉄鋼業の事業所数は53件となっており、平均値の56件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(非鉄金属製造業)の事業所数は平均で55件と多く存在しており、多い時期で69件の事業所数をピークに最小で34件となっています。
間近のデータでは非鉄金属製造業の事業所数は34件となっており、平均値の55件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(金属製品製造業)の事業所数は平均で611件と多く存在しており、多い時期で773件の事業所数をピークに最小で408件となっています。
間近のデータでは金属製品製造業の事業所数は408件となっており、平均値の611件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(はん用機械器具製造業)の事業所数は平均で168件と多く存在しており、多い時期で216件の事業所数をピークに最小で87件となっています。
間近のデータでははん用機械器具製造業の事業所数は87件となっており、平均値の168件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(生産用機械器具製造業)の事業所数は平均で489件と多く存在しており、多い時期で551件の事業所数をピークに最小で435件となっています。
間近のデータでは生産用機械器具製造業の事業所数は435件となっており、平均値の489件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(業務用機械器具製造業)の事業所数は平均で188件と多く存在しており、多い時期で245件の事業所数をピークに最小で147件となっています。
間近のデータでは業務用機械器具製造業の事業所数は147件となっており、平均値の188件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(電子部品・デバイス・電子回路製造業)の事業所数は平均で112件と多く存在しており、多い時期で131件の事業所数をピークに最小で85件となっています。
間近のデータでは電子部品・デバイス・電子回路製造業の事業所数は85件となっており、平均値の112件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(電気機械器具製造業)の事業所数は平均で334件と多く存在しており、多い時期で445件の事業所数をピークに最小で246件となっています。
間近のデータでは電気機械器具製造業の事業所数は246件となっており、平均値の334件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(情報通信機械器具製造業)の事業所数は平均で38件と多く存在しており、多い時期で59件の事業所数をピークに最小で16件となっています。
間近のデータでは情報通信機械器具製造業の事業所数は16件となっており、平均値の38件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(輸送用機械器具製造業)の事業所数は平均で120件と多く存在しており、多い時期で140件の事業所数をピークに最小で103件となっています。
間近のデータでは輸送用機械器具製造業の事業所数は103件となっており、平均値の120件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。
京都府の製造業(その他の製造業)の事業所数は平均で284件と多く存在しており、多い時期で378件の事業所数をピークに最小で174件となっています。
間近のデータではその他の製造業の事業所数は174件となっており、平均値の284件を下回っていますので減少傾向にあるとも考えられます。